会見拒否の罰金をアメリカの瞑想アプリ「Calm」が肩代わり表明

アメリカの瞑想アプリ「Calm」が大坂なおみの罰金の同額をフランスの慈善団体に寄付。今後、大坂を始め、その他の選手の会見をでないことによる罰金を肩代わり表明。そのブランドアクションに対して、SNS上で素晴らしいブランドの姿勢との反響。

女子テニスの大坂なおみ選手が３０日、全仏オープン１回戦の試合後の記者会見を精神的負担を理由に記者会見を拒否したことに対し、大会主催者が１万５０００ドル（約１６５万円）の罰金を科した

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「うつ」を告白され、全仏大会を棄権

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アメリカの瞑想アプリ「Calm」が大坂なおみの罰金の同額をフランスの慈善団体に寄付。今後、大坂を始め、その他の選手の会見をでないことによる罰金を肩代わり表明

「メンタルの健康は、健康そのもの」と呼びかけている。

→Calmの表明に対して「企業が問題に対する立場を表明し、声明を出す以上の行動に出るのは、私が見たなかで稀な例。とてもかっこいい」「素晴らしい、よくやった」などと反響が広がっている。このような姿勢はマーケティング活動の一環として社会から求められているとの声も。

・SOCIALプラス要素=「会見拒否の意思表明・大会棄権した大坂なおみを支持する声」

　　　　　　　　　　「アスリートのメンタルケアが必要」

・SOCIALマイナス要素=「アスリートの義務として会見はやるべきという一部世論」

・BRANDプラス要素=「アスリートのメンタルの健康を支えるアクション・意思表明」

・社会で問題になっていることに対して企業がアクション・意思表明することは大きなブランディングにつながる

・社会課題のモーメントに対するブランド価値を捉えたスピーディーなアクションには今後も注目

・瞑想アプリ「Calm」のことはそれまで知らなかったけど、この件が知る機会に

・瞑想コンテンツが流行っている中、大きなPRになった